「住宅ローンの本審査に落ちたらどうしよう」

「なにを用意してなにをすればいいのかわからない」

マイホームの購入を考えているものの、住宅ローンの審査で悩みを感じてはいないでしょうか？

住宅ローンの審査には本審査と仮審査の二段階があります。特に本審査は金融機関側が最終的に融資の判断をおこなうプロセスのため、厳重な審査といえます。知識を身に着けて、本審査に備えられるようにしましょう。

本記事では、住宅ローンの本審査に関する知識や、必要書類などを解説します。

住宅ローンの本審査とは？

住宅ローンの本審査は、マイホームの購入資金を求める利用者に対し、金融機関が融資をおこなうかどうかを最終的に決めるプロセスの一つです。住宅ローンの審査には仮審査と本審査の二段階が存在し、仮審査に通過した後に本審査が実施されます。

本審査では、住宅ローン申込者の返済能力や健康状態、購入予定の物件の担保価値などが総合的に評価されます。求められる書類も多く、不正確な審査情報の申告は審査落ちの原因にもなるでしょう。

本審査の結果が出るまでの期間は、金融機関や個々の状況によりますが一般的には2週間から3週間程度かかるとされています。それだけの時間をかけておこなわれる厳重な審査となるため、必要書類を正確に揃え、申告内容に誤りがないよう注意しましょう。

住宅ローンの本審査と仮審査の違い

住宅ローンには仮審査と本審査の二段階の審査がありますが、それぞれにどのような違いがあるのでしょうか？

仮審査は、住宅ローンの申し込みを本格的に進める前におこなわれる、簡易的な審査です。金融機関が申込者の返済能力を大まかに判断するためのものとなっています。手続きは本審査に比べて簡単な場合が多く、審査結果は数日から1週間程度で通知されます。

一方、本審査は、仮審査を通過した後に行われる厳密な審査です。仮審査で申告された情報の正確性を確認するためにより多くの書類提出が求められる点や、仮審査に通ったからといって本審査に通過するとは限らない点に注意が必要です。

仮審査も含めた全体的な審査の流れを詳しく知りたい方は、「住宅ローン審査の基準を徹底解説！審査通過までの流れや落とされる理由も解説」の記事をご覧ください。

住宅ローンの本審査で必要な書類

住宅ローンの本審査では、基本的に次の書類が求められます。

• 本人確認用の書類
• 収入を証明する書類
• 購入予定の物件に関する書類
• 家族に関する書類

人によってはこの他に求められる書類も存在します。それぞれの詳細を見ていきましょう。

本人確認用の書類

住宅ローンの本審査を受ける際には本人確認書類が欠かせません。一般的には、次の書類が本人確認用に使用できます。

• 運転免許証
• パスポート
• マイナンバーカード
• 健康保険証
• 住民票の写し

また、金融機関によって特別な本人確認書類が求められるケースもあります。住民票謄本（マイナンバー記載なし）などの重要書類が必要になる場合もあるため、あらかじめ金融機関に確認しておき、本審査へ確実に提出できるようにしましょう。

収入を証明する書類

住宅ローンの本審査を受ける際には収入の証明が必要です。金融機関によって異なることもありますが、一般的には次のような書類が求められます。

• 源泉徴収票
• 所得証明書または住民税決定通知書

源泉徴収票は勤務先の企業から発行してもらいましょう。所得証明書は住宅ローンの申請をおこなう年の1月1日現在の住民票所在地の市区町村で発行できます。住民税決定通知書は、勤務先か、住民税を納める自治体で発行可能です。

また、自営業や副業で確定申告をしている人は次の書類も求められます。

• 確定申告書
• 納税証明書（発行から3ヶ月以内のもの）

確定申告書は直近の申告に使用した最新のものが求められます。納税証明書は税務署で取得可能です。

購入予定の物件に関する書類

住宅ローンの本審査では、購入予定の物件の価値も審査対象となります。そのため、物件の価値がわかる書類が必要です。金融機関によって求めるものが変わる可能性はあるものの、主に次のような書類を用意することになります。

• 売買契約書
• 工事請負契約書
• 重要事項説明書
• 不動産登記簿謄本
• 登記事項証明書
• 購入予定物件のパンフレット・チラシ

必ずしもこれらの書類が求められるわけではありません。たとえば、既に売買契約の決まっている物件のローン審査であれば、購入予定物件のパンフレット・チラシは不要となります。必要書類でわからないことがあれば、ローンを利用する金融機関に確認しましょう。

家族に関する書類

住宅ローンの本審査を受ける際には、家族に関する書類が求められることもあります。主に同居中の家族がいる場合に必要となるでしょう。

提出するのは、主に住民票の写しとなります。自治体の役場などで発行してもらいましょう。

【状況別】その他に必要な書類

個々人が抱えている事情によっては、次の書類が追加で求められることもあります。ケース別に詳細を見ていきましょう。

• 【勤務期間が短い場合】勤務先を証明する書類
• 【借金をしている場合】ローンの借入明細書
• 【団体信用生命保険に加入する場合】健康診断結果証明書

【勤務期間が短い場合】勤務先を証明する書類

住宅ローンの本審査において、申込者の現在の勤め先の勤務期間が短い場合は以下の書類の提出が求められることがあります。

• 雇用契約書
• 採用通知書
• 年収見込証明書
• 転職後の給与明細
• 職務経歴書

転職は収入の変動のおそれがあるため、お金を貸す金融機関側としては「本当にこの人に融資をして大丈夫なのだろうか？」といった疑問を招く要素となります。勤務先を証明し、支払い能力を持っていることを伝えられるようにしましょう。

【借金をしている場合】ローンの借入明細書

住宅ローンの本審査を受ける際、別の借金がある場合は、借入明細書など借金をしていることがわかる書類の提出が求められることがあります。

• ローンの返済予定表
• 借入先からの残高証明書

金融機関は住宅ローンの返済が可能かどうかを判断して融資をおこないます。返済負担でローンが返せない可能性を考慮しなければならないため、借金があるならば提出は必須です。

【団体信用生命保険に加入する場合】健康診断結果証明書

住宅ローンの本審査の手続きとあわせて団体信用生命保険（団信）に加入する場合は、健康診断結果証明書が必要です。

多くの金融機関では、住宅ローンの融資に団信加入を必須条件としています。団信は住宅ローンの利用者が死亡などで支払いが困難になった時に必要な保険で、加入者の健康状態がよいことが加入の条件です。

仮に団信に入れないと住宅ローンを借りられない可能性が高まるため、注意しておきましょう。

住宅ローンの本審査でチェックされる内容

住宅ローンの本審査ではさまざまな項目が審査されますが、主に次の点が重点的にチェックされます。

• 完済時と借入時の年齢
• 借入者の健康状態
• 年収

金融機関は完済時と借入時の年齢に注目

住宅ローンの本審査において、金融機関は完済時と借入時の年齢に注目しています。その理由は、ほとんどの金融機関が80歳までに住宅ローンを完済することを融資の条件として定めている点にあります。

令和5年度に実施された国土交通省の民間住宅ローンの実態に関する調査（国土交通省）では、調査対象の金融機関1137社（うち住宅ローン取扱機関は1002社）の98,5％が、審査項目として完済時年齢を採用していることを明かしていました。

仮に現在は働き盛りといえる年齢であっても、高齢者になるまでに住宅ローンの返済費用を確保できない見込みとなってしまえば金融機関は融資をおこないにくいといえます。

30年のローンを組むとしても、30歳では完済時年齢が60歳、50歳では80歳となります。借入年齢が高い場合は、返済額を増やして借入期間を短くする、借り入れ額を調整するなどで完済時年齢を少しでも抑える必要があるでしょう。

借入者の健康状態も重要

住宅ローンの本審査では、借入者の健康状態も重要なチェック項目となります。住宅ローンの利用者は団体信用生命保険（団信）への加入が求められることが主な理由です。

団信は通常の生命保険と同様に、一定以上の健康状態になければ加入ができません。加入申請時には健康状態を正しく申請する必要があります。ここで虚偽の健康状態を申請しても、いざという時に告知義務違反で保険金が支払われない恐れがあるため控えましょう。

年収もチェック対象

借入者の年収も住宅ローンの本審査における重要な審査項目です。金融機関は、住宅ローンの借入者が安定した収入を持ち、返済能力が十分であるかを注意深く判断することになるでしょう。

審査では年収に対する年間返済額の割合である返済負担率が重視されます。「民間住宅ローンの実態に関する調査（令和５年度）」では、92.0%の金融機関が返済負担率を審査対象としており、重要な項目であることがわかります。

返済負担率が高すぎると住宅ローンの負担で生活が回らなくなり、返済が滞る可能性が否めません。また、他の借金の存在も返済負担率を高め、金融機関の注目を集めるでしょう。年収に対して無理のない返済計画を立てられるかどうかが重要です。

住宅ローンの本審査の流れ5ステップ

住宅ローンの本審査は、主に次の流れでおこなわれます。

1. 必要書類を準備する
2. 仮審査を通過する
3. 本審査に申し込む
4. 本審査に通過する
5. 住宅ローンの融資を受ける

Step1.必要書類を準備する

まずは住宅ローンの審査に必要な書類を用意しましょう。必要な書類は金融機関によって異なるケースもあるため、仮審査の申請前に質問しておくことも有効です。

提出書類に内容の不備があると、真偽の確認のために審査が長引き、結果に影響が出る場合もあります。書類はしっかりとチェックしてから提出するようにしましょう。

Step2.仮審査を通過する

書類が揃ったら住宅ローンの仮審査を申請しましょう。本審査と比べれば簡易的なものとなりますが、住宅ローンを借り入れし返済できる見込みがあるかどうかを判断されます。

仮審査は事前審査と呼ばれていることもありますが、通過後に本番の審査が控えていることには変わりません。仮審査を通過することが、住宅ローンの融資を受けるために必要な最初の一歩となります。

仮審査の結果は数日から1週間程度で明らかになります。仮審査に通過すれば、次の段階に進むことができるでしょう。仮審査についてより詳しく知りたい方は「住宅ローンの仮審査とは？落ちる理由や本審査との違いを解説！」の記事もご覧ください。

Step3.本審査に申し込む

仮審査の通過通知を受けたら住宅ローンの利用を正式に申し込み、同時に本審査への申請をおこなうことになります。

本審査に必要な書類を準備しましょう。金融機関に必要な書類を提出し、手続きを終えたらあとは結果を待ちましょう。

Step4.本審査に通過する

住宅ローンの本審査が終了次第、金融機関から通知が届きます。通過していた場合、実際に融資を受けられるようになるでしょう。

融資を受けるためには金融機関と各種契約を結ぶ必要があります。また、住宅ローンの借入金額や借入期間、金利の形式（変動金利や固定金利）なども決定されるため、納得のうえでの手続きを進めていくようにしましょう。

Step5.住宅ローンの融資を受ける

住宅ローンの契約が完了したあと、融資実行日（借入日）にお金が振り込まれます。マイホームの購入の場合、土地・建物の引き渡し日に合わせて振り込まれることになるでしょう。

融資実行日には、残金決済や物件の引き渡し、所有権移転登記や抵当権設定登記など様々な手続きがおこなわれます。これらの手続きを全て自分で済ませるのは難しいため、司法書士の手を借りることも検討しましょう。

住宅ローンの本審査に落ちる理由

住宅ローンの仮審査に通過したとしても、本審査で落ちてしまい融資を受けられない可能性は否定できません。金融機関は原則として審査に落ちた理由を教えてはくれませんが、一般的には次のような要素が原因となっている場合があります。

• 住宅ローンの申請書類に不備がある
• 仮審査と本審査で申告内容が異なっている
• 団体信用生命保険に加入できなかった

それぞれの詳細を見ていきましょう。

住宅ローンの申請書類に不備がある

住宅ローンの本審査において、申請書類の不備は審査結果に大きな影響を及ぼします。書類の不備や不足があると、審査が遅延するだけでなく、最悪の場合、審査に通らない可能性もあるでしょう。

不備の例としては、「提出を求められた書類がない」「古い書類を提出してしまっている」などが挙げられます。チェックリストなどを活用して書類を漏れなく用意する、書類の発行日をチェックするなどでトラブルを避けられるようにしましょう。

仮審査と本審査で申告内容が異なっている

仮審査と本審査で申告内容が異なっている場合も、住宅ローンの審査に落ちる可能性が高まります。落ちるまではいかずとも、審査をやり直しになる場合もあるため注意が必要です。

例としては、仮審査時に正確な年収を申告せず、本審査で源泉徴収票や確定申告書と異なる金額が判明するようなケースが挙げられるでしょう。

また、故意に違う情報を申告した場合は金融機関の信頼を著しく損なうことになるため、正しい情報を書き込むことが大切です。虚偽報告はまずバレると考えておき、仮審査・本審査の両方で正しい内容を伝えられるようにしましょう。

団体信用生命保険に加入できなかった

団体信用生命保険に加入できない場合、ほとんどの金融機関で住宅ローンの審査を通過できなくなってしまうでしょう。団信に加入できない理由としては、次の要素が考えられます。

• 過去の病歴：一定期間内に医師の指示で投薬や手術を受けた経験があるか。
• 現在の健康状態：手足の欠損や機能障害、視力・聴力などの障害があるか。

これらの要素に合致している場合、団信に加入できない恐れがあります。団信に入れない場合には、より要件の緩いワイド団信の利用なども検討しましょう。

購入する物件の担保評価が低い

住宅ローンの本審査では、購入予定のマイホームがローンの担保として適切かどうかも重要な評価ポイントとなります。

仮に住宅ローンの利用者が返済をおこえなくなった場合、マイホームを売却して資金回収をおこなうため、物件の担保評価が低い場合は金融機関に強い貸し倒れリスクを意識させてしまうのです。

担保評価が低くなる要因としては、物件の築年数が古いことや、立地条件が悪いことが挙げられます。安い家を見つけたと思っても、担保評価が低いためローンを受けられない…といった可能性があるため注意しましょう。

住宅ローンの本審査期間中にしてはいけないNG行為

住宅ローンの本審査がはじまったからといって、気を抜いてはいけません。本審査期間中のうかつな行為が、思わぬトラブルを招くこともあります。

本審査期間中のNG行為は、主に次の3つです。

• 新しく借金をしてしまう
• 退職・転職をしてしまう
• クレジットカードや携帯電話の支払いを延滞してしまう

新しく借金をしてしまう

住宅ローンの本審査期間中に新たな借金を行うことは、審査結果に悪影響を及ぼす可能性があります。新たな借入で返済負担率が増加し、返済能力が低下したと判断される可能性があるためです。

クレジットカードでの高額な買い物や、リボ払いの利用といった行為も返済負担率の増加要因と見なされる場合があります。信用情報に影響を及ぼし、審査結果に悪影響を及ぼす可能性があるため、本審査の期間中はなるべく避けるようにしましょう。

退職・転職をしてしまう

本審査の期間中に退職・転職をおこなうと、金融機関が審査基準としている勤続年数を満たせなくなり、住宅ローンを借りられなくなる恐れがあります。また、安定した収入源を失うことにもつながるため、金融機関は厳しい目を向けざるを得ません。

どうしても転職が必要な場合は、金融機関に事前に相談し、影響を最小限に抑える方法を模索することが重要です。

クレジットカードや携帯電話の支払いを延滞してしまう

住宅ローンの本審査期間中に、クレジットカードや携帯電話の支払いを延滞すると、審査に悪影響を及ぼす可能性があります。延滞情報は信用情報機関に記録されるため、審査中の金融機関に観覧されてしまい「支払い能力がない」と見なされる要員となります。

「支払い日を勘違いしてしまい、残高不足で引き落としができなかった」というようなケースでも信用情報にはキズがつき、数年間残ってしまうため注意しましょう。

自分の信用情報に不安を感じた場合は、信用情報機関に開示請求をおこなうのも手段の一つです。

住宅ローンの本審査に落ちたときの対処法

仮に住宅ローンの本審査に落ちてしまっても、焦りは禁物です。次の対処法を意識して、次のステップに進むようにしましょう。

• 他の金融機関に住宅ローンを申し込む
• 信用情報を改善する
• 違う住宅ローンの利用を検討する

他の金融機関に住宅ローンを申し込む

住宅ローンの本審査に落ちた場合、他の金融機関に申し込むことは有効な対策の一つです。ただし、落ちてからすぐに別の審査を受けることは避けましょう。住宅ローンの審査に立て続けに申し込むと信用情報に記録され、金融機関に悪印象を与える恐れがあります。

「返済能力が不安定」「他社での審査に落ちている」という印象を持たれてしまうと、審査の通貨は難しくなってしまいます。数ヶ月の時間を置いてから、別の金融機関を利用しましょう。

また、通貨の可能性を高めるため複数の金融機関に審査を申し込むことも有効です。しかし、最終的に利用する金融機関は一社だけになるため、借り入れキャンセルの連絡などが必要な点には注意してください。

信用情報を改善する

住宅ローンの本審査に落ちた場合、信用情報の改善が重要です。現在、借金の支払い遅延や借入残高がある場合、できる限り早く返済するようにしましょう。

信用情報は、クレジットカードの利用履歴やローンの返済状況、税金の支払い状況など、個人の信用取引に関する情報を指します。過去に支払いの延滞などがあると金融事故として登録され、金融機関から「支払い能力に乏しい」と見做されてしまうでしょう。

信用事故の情報は数年間残り続けるとされますが、借金の支払いをおこなえば支払い実績が積み上げられ改善の道が開けます。延滞や借金を控え、長いスパンで信用情報の改善を目指しましょう。

違う住宅ローンの利用を検討する

住宅ローンの本審査に落ちた場合、他のローン商品を検討することも一つの有効な対処法です。特に、複数の借入がある場合はおまとめローンを活用し、負担を軽減することを検討しましょう。

おまとめローンとは、複数の借入を一本化して返済をおこなう仕組みのローンです。複数の借入を言葉のとおりにまとめるため、金利の減少や支払い管理負担の解消といったメリットが期待できます。

まるっとローンでは、住宅ローンやおまとめローンに関する相談を無料で承っております。住宅ローンに不安があるかたは、ぜひまるっとローンに一度お声がけください。

▼まるっとローンの相談はこちらから

住宅ローンの本審査でよくある疑問

最後に、住宅ローンの本審査に関してよく見られる疑問をピックアップし紹介します。次の3点の疑問を回答と共に見ていきましょう。

• 住宅ローンの本審査はほぼ通る？
• 住宅ローンの本審査は早くて何日で終わる？
• 住宅ローンの本審査後に妊娠が発覚しても大丈夫？

住宅ローンの本審査はほぼ通る？

仮審査の時点である程度の水準は満たしているため、通過できる可能性が高いのは事実です。しかし、通ると決まって本審査に挑むのは楽観的な判断と言えるでしょう。

仮審査は主に申込者の年収や信用情報を基におこなわれる簡易的な審査です。一方で、本審査では仮審査のないようチェックに加えて物件の担保価値や申込者の健康状態など、より詳細な確認がおこなわれます。

仮審査に受かったからといって気を抜かず、しっかりと正確な書類を用意するようにしましょう。

住宅ローンの本審査は早くて何日で終わる？

住宅ローンの本審査は早くても1～2週間はかかります。3週間以上かかることもあるため、ある程度の長期化は想定しておく必要があるでしょう。

住宅ローンの本審査後に妊娠が発覚しても大丈夫？

影響が出る恐れはあります。産休や育休中は収入が減少する場合があり、返済能力に影響を及ぼす可能性が否定できません。

また、産後の状態は予測がつきにくく、仕事に復帰できるかわからないため審査が厳しくなる可能性は否めないでしょう。職場復帰ができなければ返済不可能と見なされる可能性もあります。

まとめ｜必要書類を整えて住宅ローンの本審査に備えよう

住宅ローンの本審査は、マイホーム購入において極めて重要なステップです。本審査をスムーズに通過するためには、必要書類をしっかりと準備し、審査基準を十分に理解することが不可欠といえるでしょう。

本審査では購入者の信用力や返済能力、購入物件の担保価値などが総合的に判断されます。正確な情報提供が審査には欠かせないため、書類等の事前準備をしっかりおこない、夢のマイホーム購入を進めましょう。

まるっとローンでは、住宅ローンやおまとめローンの相談を無料で受け付けております。本審査の悩みや住宅ローンの不安がありましたら、ぜひまるっとローンまでご相談くださいませ。

▼まるっとローンの相談はこちらから