マイホーム購入時に活用する住宅ローンですが、全ての方が利用できるわけではありません。住宅ローンの本審査に通過した場合のみ借入可能なため「本審査に通過してマイホームを購入したい」と考える方が多くいるでしょう。

審査に通過する可能性を高めるために住宅ローンの複数申し込みを検討する方も多いと思いますが「本審査は複数申し込んで良い？」「複数申し込むことにデメリットはある？」などと、不明点が多く不安を感じる方もいるのではないでしょうか。

この記事では、住宅ローン本審査の複数申し込みについての可否やメリット・デメリットを紹介します。住宅ローンの流れも併せて紹介するので、マイホームを検討中の方や住宅ローンでお悩みの方はぜひお役立てください。

住宅ローンの本審査は複数の金融機関で申し込める！

住宅ローンの本審査に複数申し込むことは可能です。そのため、本審査の通過に不安がある場合は複数の金融機関へ申し込むことで、全ての本審査に落ちるリスクを軽減できます。

しかし「複数の住宅ローン本審査に受かった場合はどうすればいい？」と、気になる方も多いでしょう。住宅ローン本審査通過後のキャンセルについて、以下で詳しく解説します。

住宅ローン本審査通過後のキャンセルも可能

住宅ローンの本審査に複数通過した場合、第一希望以外の金融機関をキャンセルすることは可能です。通過した金融機関の住宅ローンを全て利用しなければいけない理由はないため、融資を受ける予定の金融機関以外はキャンセルが必要です。

本審査通過後のキャンセルの場合、追加費用などはかかりませんが、タイミングや契約状況次第では費用がかかるケースもあります。そのため、キャンセル希望の場合はできるだけ早いタイミングで行いましょう。

住宅ローン本審査の流れを紹介

「住宅ローンの本審査はどうやって進むの？」「何をすればいい？」と、本審査の流れが気になる方も多いでしょう。ここでは、以下の3つの工程に分けて住宅ローンの本審査における流れを解説します。

1. 仮審査で簡易的に返済能力をチェックする
2. 不動産売買契約を行う
3. 本審査で融資の可否を最終判断する

それぞれの詳細をみていきましょう。

1.仮審査で簡易的に返済能力をチェックする

住宅ローンの本審査前には、仮審査が行われます。仮審査はあくまでも簡易的な審査のため、結果が分かるまで長くても1週間程度、早ければ即日で結果が分かります。

仮審査で行われるチェック項目は金融機関によって異なりますが、代表的な項目は以下のようなものです。

• 年齢
• 年収
• 勤務先
• 雇用形態
• 勤続年数
• 信用情報
• 借入金額

仮審査では本人の年齢や年収、勤続年数などの属性に加え、返済計画などを総合的に判断して返済能力を確認します。

仮審査は誰でも申し込める簡易的な審査ですが、勤務先の規模や年収が返済金額に見合っていないと判断された場合は仮審査でも通過できません。もちろん、仮審査が通過できない場合は本審査も受けられないため、借入金額の見直しや金融機関の変更などが必要です。

2.不動産売買契約を行う

仮審査に受かった場合は、不動産売買契約が行われます。

不動産売買契約とは、不動産の所有権が売主から買主に移り、買主が対価を支払う約束をする法的な契約です。正式な契約になるため、疑問点がないように理解しておく必要があります。不明点がある場合は速やかに問い合わせましょう。

不動産売買契約の内容を確認後、同意できる場合は契約書に捺印して契約が成立しますが、一度成立した契約は取り消せないので慎重に判断する必要があります。

また、一般的に、不動産売買契約の際は手付金を支払うケースが多い傾向にあります。手付金は、不動産売買契約の契約締結時に買主から売主に支払われる代金です。一般的に売買代金の5%から10%程度が相場で、売買契約成立日に現金で支払われます。

手付金は契約後の解約を依頼した場合も返金されないため、慎重に契約する必要があるでしょう。

3.本審査で融資の可否を最終判断する

不動産売買契約の締結後は、本審査に移ります。仮審査で通過した金融機関の中から自身に合う住宅ローンを選択し、本審査に申し込みます。本審査でチェックされる主な項目は以下のような内容です。

• 健康状態
• 勤務先に関する情報
• 勤務形態
• 勤続年数
• 担保評価
• 連帯保証
• 既存の借入残高
• 借入・完済時の年齢
• 返済負担率
• 融資可能額

本審査は仮審査よりも詳細に、契約者の返済能力の確認が行われます。

一般的に、仮審査に通過している場合は本審査も通過する可能性が高い傾向にありますが、上記項目に問題がある場合や仮審査時の内容と情報が異なっている場合は、審査落ちの可能性もあります。そのため、仮審査と本審査の記載内容に違いがないように注意しましょう。

また、誤って異なる情報を記載した場合も本審査に影響を及ぼすため、担当の方に確認してもらうなど工夫が必要です。

住宅ローンの本審査に複数申し込みするメリット

住宅ローンの本審査に複数申し込む場合、利点がある反面、悪い面もあります。ここでは、住宅ローンの本審査に複数申し込むメリットを以下の2つに分けて解説します。

• 条件の良い金融機関を選択できる
• 1つの審査に落ちても他の候補が残っている

それぞれ詳しくみていきましょう。

条件の良い金融機関を選択できる

住宅ローンの本審査に複数申し込むメリットは、条件の良い金融機関を選べる点です。

1つの金融機関だけに絞ると条件を比較できないため、金利や借入額を妥協しなければならない場合もあるでしょう。しかし、複数の金融機関に申し込むことで希望の借入額や金利、ライフプランなど自分たちの条件に合ったものが選択できるメリットがあります。

1つの審査に落ちても他の候補が残っている

1つの本審査に落ちた場合も残りの審査に受かる可能性がある点も、住宅ローンの複数申し込みのメリットです。

1つの本審査のみに申し込んだ場合、健康状態や収入面などのさまざまな理由で審査に落ちる可能性もゼロではありません。複数申し込んでいない場合は減額承認を受け入れたり、他の金融機関に申し込みしたりする必要があるため時間や手間を要し、妥協が必要になることもあります。

しかし、複数の住宅ローン本審査に申し込んでおくと、1つの審査に落ちた場合でも残りの本審査で通過する可能性は十分あります。審査は金融機関によって異なるため、複数の本審査に申し込むことで他の金融機関では希望条件で通過する可能性が高められる点は、大きなメリットでしょう。

住宅ローンの本審査に複数申し込みするデメリット

住宅ローンの複数申し込みにはメリットもありますが、一方で把握しておきたいデメリットもあります。住宅ローンの本審査を複数申し込む3つのデメリットを以下で詳しく解説します。

• 事務手数料の負担が大きくなる
• 印象の悪化を招く可能性がある
• 書類の準備が大変

良い面だけでなく悪い面も把握し、後悔せずに住宅ローンを組めるように努めましょう。

事務手数料の負担が大きくなる

住宅ローンの本審査を複数の金融機関に申し込んだ場合、事務手数料の負担が増えるデメリットがあります。

仮審査の場合は無料ですが本審査の場合は事務手数料が発生し、それぞれの金融機関ごとに事務手数料を支払わなければなりません。そのため、本審査の数が増えるごとに手数料の負担も増加します。

一般的に、事務手数料の設定基準は定率型と定額型の2つに分けられます。金融機関や借入額によって事務手数料の相場は異なりますが、一般的な相場は以下のとおりです。

金融機関によって定率型と定額型どちらも採用していたり片方のみだったりするため、事前に確認するのがおすすめです。事務手数料といっても決して少ない金額ではないため、複数の金融機関で本審査を申し込む際は手数料も考慮する必要があるでしょう。

印象の悪化を招く可能性がある

住宅ローンの本審査で複数申し込むデメリットは、他の金融機関からの印象が悪くなる可能性がある点です。

住宅ローンの本審査では、契約者の信用情報が確認されます。信用情報とは、ローン・クレジットの契約や申し込み状況、取引の事実を登録した情報のことで住宅ローンの申し込み状況も信用情報機関に6ヶ月間登録されます。

本審査に複数申し込んでいる事実が発覚すると何度も本審査に落ちていることが分かるため、厳重にチェックされる可能性が高くなるでしょう。

仮審査の場合は複数申し込みによる影響は少ない傾向にありますが、本審査の場合は審査に悪影響を与えかねないため、多くても2〜3社程度に絞るのがおすすめです。

書類の準備が大変

準備する書類が多くなる点も、本審査の複数申し込みのデメリットです。本審査ではさまざまな書類の提出が求められるため、準備するために時間や手間を要します。

主に、本審査で必要になる書類は以下のとおりです。

• 申し込み用紙
• 本人確認のための書類
• 家族や勤務先に関する書類
• 収入証明書
• 購入物件に関する書類

書類の準備は1つの金融機関だけでも大変ですが、複数申し込むとより負担が増える可能性が考えられます。また、本審査の場合は書類の不備により通過できないケースもあるため丁寧に記入・確認しなければいけません。

準備書類や手間が増える点は、特に、時間がない方にとって大きなデメリットになるでしょう。

住宅ローンの本審査に通りやすくなる4つのポイント

住宅ローンの本審査に通過しやすくなるためには、以下のような4つのポイントが重要です。

• 借入額を低くする
• 転職や退職はローン通過後にする
• 住宅ローン以外の借入をしない・返済しておく
• 夫婦の収入を合算してローンを組む

それぞれのポイントを把握し、住宅ローンの本審査に通過できるよう努めましょう。

借入額を低くする

住宅ローンの本審査に通りやすくなる1つ目のポイントは、借入額を低くすることです。住宅ローンの本審査では、返済負担率というチェック項目があります。返済負担率とは、年収に占める住宅ローンの年間返済額の割合を示す指標です。

返済負担率が20％〜25％以内であれば無理せずに返済できる金額といわれています。そのため、借入額が20〜25％範囲内に収まれば返済リスクが低いと判断され、審査に通りやすくなるでしょう。

転職や退職はローン通過後にする

住宅ローンの本審査を検討中の場合、転職や退職の時期にも注意が必要です。

住宅ローンの本審査では、勤続年数や収入が安定しているかなどの項目がチェックされます。本審査通過前に退職や転職をした場合、勤続年数がリセットされて収入も安定しないケースが多くなるため、本審査に通過しにくくなる可能性が懸念されます。

そのため、マイホームを検討中の方は、本審査に通過するまでは退職や転職の時期を考慮する必要があるでしょう。

住宅ローン以外の借入をしない・返済しておく

住宅ローン以外の借入がある場合、返済しておくことで本審査への影響を軽減できます。住宅ローン以外に借入がある場合、本審査で不利になりやすい傾向にあります。

そのため、車の購入やカードローンを検討中の方は、本審査通過後にするなど、時期を考慮する必要があるでしょう。また、現状で借入がある場合も、可能な場合は返済しておくのがおすすめです。

夫婦の収入合算やペアローンなどを検討してローンを組む

夫婦の収入を合算することも、本審査に通過しやすくなるための方法の1つです。契約者だけでなく配偶者に収入がある場合、連帯債務やペアローン、収入合算を検討することで本審査を通過しやすくなります。

例えば、年収が夫婦共に500万円ずつある場合、夫1人だけで住宅ローンを組むと年収に対する借入額（年収倍率）は高くなり、審査に通過しにくくなります。しかし、契約者だけでなく夫婦2名とも債務者になることで年収倍率は半分に下がるため、本審査に通りやすくなるでしょう。

また、片方が債務者になり片方が連帯保証となる収入合算も同様に、連帯保証人の年収を考慮して審査されるため、単独の場合に比べて本審査が通過しやすくなります。どちらかの年収だけでは本審査に通るか不安な場合は、収入合算やペアローンなども検討すると良いでしょう。

住宅ローンの本審査を複数申し込む際の注意点

住宅ローンの本審査を複数申し込む際は、以下のような点に注意する必要があります。

• 複数申し込みは2〜3社以内が目安
• 審査結果には有効期限がある

それぞれの注意点を詳しく解説します。

複数申し込みは2〜3社以内が目安

住宅ローン本審査の複数申し込みは、多くても2社〜3社を目安にしましょう。

上述したように、金融機関に住宅ローンの本審査を申し込むと信用情報機関に記載されるため、審査に悪影響を与える可能性があります。そのため、本審査では多くても3社以内に絞り、できるだけ本命の金融機関のみに審査を申し込むのがおすすめです。

審査結果には有効期限がある

住宅ローンの審査結果には有効期限がある点にも注意しましょう。

住宅ローンの本審査通過後、適用可能な有効期限は6ヶ月程度です。本審査に通った場合は有効期限内に融資実行日を決定する必要がありますが、複数申し込んでいる場合は他社の合否が気になり、本命の金融機関の合否を待つ場合があるでしょう。

しかし、第一希望の本審査に通過できなかった場合、他の金融機関を選択しようと検討しても期限が切れている場合は書類の再提出が求められる可能性があります。

本審査の準備には非常に手間や時間がかかるため、期限内に連絡ができない場合は事前に金融機関へ連絡するのがおすすめです。期限があることをしっかり把握し、住宅ローンを円滑に進められるようにしましょう。

住宅ローンの本審査に不安のある方はまるっとローンにご相談ください

住宅ローンの本審査の通過は、マイホーム購入を検討中の方にとって非常に重要です。そのため、複数の本審査申し込みを検討する方も多いでしょう。

本審査の複数申し込みにはメリット・デメリットの両面があります。複数申し込みによるリスクもしっかり把握したうえで2社程度に絞り、本審査に申し込みましょう。しかし、収入面や複数の借入がある場合、本審査に通過するか不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。

まるっとローンでは借入が複数ある方、年収が低い方もローンが通りやすくなるように審査通過を最優先事項として物件の選定を行っています。借金がある方でも念願のマイホームが購入できるようサポートいたしますので、住宅ローンに不安がある方は、ぜひご利用ください。