フラット35とは最長35年、すべての期間の金利が固定されている住宅ローンで、安定した返済プランを立てやすくなる点がメリットです。

マイホームの購入を考える際、「フラット35の本審査に落ちる確率はどのくらいなのだろうか」と考える人もいるでしょう。
フラット35は通常の住宅ローンよりも審査に通りやすく、事前審査通過後に本審査に落ちる確率は低い傾向があります。

本記事では、フラット35の審査基準や本審査に通らない人の特徴、契約できなかったときの対処法を解説します。
マイホームの購入でフラット35の利用を検討している人や、審査に通過できるか不安な人は、ぜひ参考にしてください。

フラット35の本審査に落ちる確率は低い

前述のとおりフラット35の事前審査に通過したあと、本審査に落ちる確率は低く、過度に心配する必要はありません。
フラット35の審査が厳しいのかや、本審査に落ちる確率を解説します。

フラット35の審査は他の住宅ローンよりもゆるい

各金融機関が提供している住宅ローンと比較すると、フラット35の審査基準はゆるいとされています。
フラット35の主な申込・利用条件は、次のとおりです。

各金融機関が提供している住宅ローンと最も異なるのは、団体信用生命保険（団信）の加入が任意の点で、健康状態に不安がある人でも申し込めます。
健康状態が原因で団信に加入できずに審査落ちする人もいるなか、団信の加入が任意のため、審査基準は通常の住宅ローンよりはゆるいといえるでしょう。

住宅ローンの本審査に通らない理由や対策を詳しく知りたい人は、以下の記事も参考にしてください。
住宅ローンの本審査に落ちる確率は低い？審査に通らない理由や対策を解説

フラット35の本審査に落ちる確率

フラット35の事前審査や本審査に落ちる確率は、公表されていません。
しかし、事前審査では年収や勤続年数など、基本的な審査項目がすでにチェックされているため、本審査で落ちる確率はわずかだとされています。

フラット35は一般的な住宅ローンと比較して、審査・利用条件が明確なローン商品で、条件をクリアするのはやや厳しい点が特徴です。
ただし、定められた条件を満たしていれば雇用形態や勤続年数の設定はなく、幅広い人が利用できるため、本審査に落ちる確率は低いでしょう。

フラット35の特徴や利用するメリットなどを詳しく知りたい人は、情報をまとめている下記の記事もあわせてご覧ください。
フラット35とは？他の住宅ローンにない特徴や審査基準、メリットを解説！

フラット35の本審査の流れ・必要書類・審査基準

フラット35の本審査の流れや必要書類、審査の基準を解説します。
マイホームの購入でフラット35の利用を検討している人は、ぜひ参考にしてください。

事前審査（仮審査）と本審査の違い

フラット35は事前審査（仮審査）と本審査と2段階の審査がおこなわれます。
事前審査は簡易的に実施され、申込者の年収や自己資金の割合など、基本的な項目のみのチェックをするため、提出書類は多くはありません。

一方で本審査は厳密になり、課税証明書をはじめとした公的書類のチェックや担保になる物件の評価などがおこなわれ、返済能力の有無を総合的に判断します。

フラット35の本審査に落ちる確率は低いと解説しましたが、事前審査に通過したら絶対に契約できるわけではないため注意してください。

申し込みから借り入れまでの流れ

フラット35を申し込み、借り入れするまでの流れは次のとおりです。

1. フラット35の取り扱いがある金融機関で事前審査（1〜3日程度）
2. 事前審査通過後、正式な申し込み
3. 本審査実施（1〜2週間程度）
4. 本審査通過後、住宅の建設スタート
5. 適合証明書を取得して提出
6. フラット35の契約手続き
7. 借り入れ

解説したとおり、フラット35に申し込むと事前審査・本審査の2段階で返済能力をチェックされます。

フラット35は購入する住宅が、審査基準を満たしていることを証明する適合証明書を取得、提出する必要がある点が通常の住宅ローンと異なります。
適合証明書は戸建てやマンションの場合は不動産会社、注文住宅を建てるときは建設会社から入手するのが一般的です。

金融機関の担当者と相談しながら手続きを進めれば問題はないため、わからないことがあるときは問い合わせてみましょう。

審査に必要な書類一覧

フラット35の審査に必要な書類の一覧は、以下のとおりです。

• 本人確認書類
• 住民票の原本・印鑑証明書
• 収入証明書
• 不動産売買契約書の写しや重要事項説明書の写し
• 物件に関する書類

フラット35の審査に必要な書類は多く、準備に時間がかかる可能性があります。
金融機関によって必要書類も異なるため、申し込む際は用意する書類を事前に確認して、計画的に進めればスムーズな申請が可能です。

フラット35の審査基準

フラット35が公表している審査基準は、次のとおりです。

返済比率の審査基準を明確に開示している点が、一般的な住宅ローンとは異なります。
また、フラット35の対象となる住宅の広さに制限がある点も特徴で、狭すぎる住宅には利用できないため注意が必要です。

フラット35の審査に関して詳しく知りたい人は、下記の記事も参考にしてください。
フラット35の審査はゆるい？利用条件や審査に落ちる人の特徴を解説

フラット35の本審査に通らない人の特徴

フラット35の本審査に落ちる人の主な特徴は、次のとおりです。

• 返済比率が基準を超える可能性がある
• 他社借り入れが多い
• 物件の担保評価が低い
• 申込情報や書類の記載ミスがある
• 信用情報に問題がある

上記の特徴に当てはまらないようにすれば、審査に通過できる可能性を上げられるため、フラット35を検討している人は参考にしてください。

返済比率が基準を超える可能性がある

フラット35は返済比率の基準が開示されており、年収400万円未満の人は30％以下、年収400万円以上の人は35％以下です。
事前審査を通過できても、他社借り入れが多すぎると年間返済額が増加するため、いずれ返済比率の基準を超える可能性があると判断されれば審査落ちします。

フラット35に申し込む際は、自身の収入とすべての返済額から返済比率を事前に計算しておきましょう。
また本審査に申し込む際は、他社借り入れが増えないようにして、返済比率が基準内に収まるようにしてください。

他社借り入れが多い

フラット35の本審査では、他社からの借り入れも厳格にチェックされます。主な他社借入は以下のとおりです。

• カーローン
• 教育ローン
• 奨学金
• キャッシング
• カードローン

返済比率が基準内であっても他社借入額や件数が多いと、審査に悪い影響が出るおそれがあります。

フラット35への申し込みを検討している人は、できる限り他社借入を減らしておき、可能であれば完済しましょう。
他社借入は少ないほど、フラット35の本審査に通過できる可能性を上げられます。

物件の担保評価が低い

フラット35の本審査では、物件の担保評価も重要な判断項目です。
購入する物件の担保評価が、希望借入額と見合っていないと判断されると、審査に落ちる可能性があります。

また、審査に通過できたとしても希望していた金額の融資を受けられないケースもあるため、担保評価の低い物件を検討している人は注意が必要です。

築古の中古物件や市場性が低い地域など、担保評価が低い物件の購入を考えている人は、審査落ちの原因になると把握しておきましょう。

申込情報や書類に記載ミスがある

フラット35の本審査に必要な申込情報や提出書類に記載ミスや不備があると、審査に落ちる可能性があります。
記載した内容に誤りがある場合、他の書類や信用情報と照らし合わせる際に、どちらの情報が正しいのかわからず審査が進められないケースがあるためです。

たとえば、申請した他社借入額と信用情報に記録されている金額が異なる場合、申込者の信頼性が損なわれ、審査に悪い影響を及ぼす可能性があります。
故意に虚偽申告をした場合ではなくても、単純なケアレスミスがあるときは、追加の説明や確認を求められる原因となるため注意が必要です。

申込書類に記載する内容は、提出書類や利用実態と一致する内容にすれば、審査に通過できる可能性を上げられます。

信用情報に問題がある

信用情報に問題があると判断された場合も、フラット35の審査に落ちやすくなります。
基本的に長期間の滞納や債務整理など、金融事故を起こした履歴が信用情報にある場合は、どの住宅ローンの審査にも通過できません。

金融事故ではなくても遅延や滞納の履歴が多い人は、返済能力を疑われて審査落ちするおそれがあります。
たとえばクレジットカードの支払いに複数回遅れて滞納したことがある人は、返済能力が不十分と判断されるケースもあります。

クレジットカードや各種ローンなど、毎月の返済がある金融商品の支払いには遅れがないように心がけ、信用情報に遅延の履歴を残さないようにしましょう。

フラット35の本審査に落ちたときの対処法

フラット35の審査に落ちたときの主な対処法は、以下のとおりです。

• 6か月以上空けてから再度申し込む
• 返済比率をできる限り減らす
• 他の住宅ローンを申し込む
• ペアローン・収支合算を検討する

フラット35の審査に一度落ちたとしても、上記の対処法を実践すれば住宅ローンを組める可能性があるため、ぜひ参考にしてください、

6か月以上空けてから再度申し込む

フラット35の審査に落ちたときは、6か月以上期間を空けてから再度申し込みましょう。

通常、審査に落ちたあとすぐに申し込んでも返済能力に大きな変化はないと判断されて、契約できないケースがほとんどです。
審査落ちした履歴は6か月間経過すれば、信用情報から抹消されるため、半年以上空けてから再度申し込むとフラット35を契約できる可能性があります。

6か月間経過するのを待つ間、他社借入額を減らす、頭金を増やすなど審査落ちした原因と思われる点を改善するとよいでしょう。
「フラット35の本審査に通らない人の特徴」の章で解説した特徴に当てはまる人は、できる限り改善してから再申し込みをしてください。

返済比率をできる限り減らす

できる限り返済比率を減らすのも、フラット35の審査に落ちたときの対処法の一つです。
返済比率が基準の範囲内であっても、他の要因を含めて総合的に判断され、審査落ちする可能性があります。

返済比率を下げる主な方法の一例は、次のとおりです。

• 頭金を増やす
• 他社借入を完済または減額する
• 購入する物件の価格を下げる
• 住宅を建てる地域を変更する

上記の対策をおこなって返済比率を下げられれば、フラット35の審査に通過できる可能性を上げられます。
理想の返済比率とされている20〜25％の範囲内に収まるように、頭金を準備したり他社借入を減らしたりしましょう。

他の住宅ローンを申し込む

フラット35の審査に落ちた際、他の住宅ローンに申し込むのも効果的な対処法です。

住宅ローンやフラット35の審査基準は各金融機関で異なり、申込内容は同じでも審査に通過できるケースも珍しくありません。
一度フラット35の審査に落ちたとしても、他の金融機関であれば契約できる可能性もあるため、試しに申し込んでみるのもよいでしょう。

また他にも借り入れがある、審査に通過できるか不安と考える人は、プロの手厚いサポートを受けられる、まるっとローンがおすすめです。

金融機関や不動産に精通したプロから審査通過の手助けを受けられるため、マイホームを購入したい人は、まるっとローンの無料相談を活用しましょう。

ペアローン・収支合算を検討する

収入の低さが原因でフラット35の審査に落ちたと考えられる人は、ペアローンや収支合算を検討するのも選択肢の一つです。

ペアローンは2人が住宅ローンを組む方法で、収支合算は夫婦の収入を合計した金額で審査を受けられ、それぞれ契約できる可能性を上げられます。
2人分の収入で審査を受けられて、ワンランク上の住宅を購入できる可能性もあるため、住環境にこだわりたい人にもおすすめです。

ただし契約後に離婚をしたり、どちらかの収入がなくなったりすると返済できなくなるリスクもあります。
ペアローンや収支合算を検討する際は、担当者にメリットとデメリットを確認して、夫婦で話し合いながら決めるようにしましょう。

また、住宅ローンの審査に落ちたあとの対処法や、NG行動などを知りたい人は、詳しく解説している下記の記事を参考にしてください。
住宅ローンの審査に落ちたときはどうするべき？解決策やNG行動を解説

フラット35 の本審査に関するよくある質問

フラット35の本審査を受ける際、以前より基準が厳しくなったのかや否認になるまでの日数はどのくらいかなど、疑問を抱く点もあるでしょう。
全期間固定金利のフラット35の本審査に関して、よくある質問に回答しているため、ぜひ参考にしてください。

フラット35の本審査が不安なときはどうしたらよい？

フラット35の本審査が不安な人は、審査落ちする理由をできる限り排除しましょう。

審査落ちする人の特徴に当てはまらなければ、フラット35を契約できる可能性を上げられて、マイホームの購入に近づけます。
たとえば、申告内容に不備がないようにするのはすぐにでもできる対策のため、自身や夫婦で何度も確認すれば防ぎやすいでしょう。

また、信用情報機関に自身の信用情報を開示請求して、マイナス評価になるような履歴がないか確認するのもおすすめです。

事前審査が通れば本審査は通る？

事前審査に通れば本審査も通過できる可能性は高いですが、絶対に契約できるわけではありません。
なかには事前審査を通過したにもかかわらず、本審査で落ちるケースもあるため、契約できるまでは不備がないように心がける必要があります。

申請する際は事実を正確に記載して、提出書類も指定されたとおりに用意すれば、本審査を通過できる可能性をアップできるでしょう。

また事前審査に通過後、本審査に落ちる理由やしてはいけない行動などを知りたい人は、詳しく解説している下記の記事を参考にしてください。
住宅ローンの仮審査に通ったが本審査に落ちた！対処法と事前の対策を解説

フラット35の審査は厳しくなった？

フラット35の審査は、以前と比べて厳しくなったわけではありません。
ただし、原材料費や人件費が上がっており、物件の価格も高くなってきていることから、求められる収入の基準が厳しくなっている可能性があります。

フラット35の審査を受ける際は、返済シミュレーションを利用して、返済比率を30％以下に抑えるようにしましょう。

本審査が否認になるまでの日数は？

フラット35の本審査が否認になるまでの日数は、一般的に1〜2週間程度とされています。
ただし審査期間は金融機関にもよるうえに、書類の不備があったり確認事項が多かったりすると、2週間以上かかるケースもあります。

フラット35の本審査が長引いているからといって、審査落ちしているとは限りません。
2週間以上経過しても審査結果の連絡がない場合は、一度担当者に連絡して状況を確認するとよいでしょう。

まとめ｜フラット35の本審査に落ちる確率は高くはない

全期間固定金利のフラット35の本審査に落ちる確率や審査基準、審査落ちする人の特徴などを解説しました。

フラット35は一般的な住宅ローンと比べると審査基準はゆるく、本審査に落ちる確率はごくわずかとされています。
しかし、事前審査に通過した場合でも以下の特徴が当てはまる人は、本審査に落ちる可能性があります。

• 返済比率が基準を超える可能性がある
• 他社借り入れが多い
• 物件の担保評価が低い
• 申込情報や書類の記載ミスがある
• 信用情報に問題がある

フラット35の本審査に落ちたくない人は、上記の特徴に当てはまらないようにしてください。

住宅の購入でフラット35を検討している人は、本記事で解説した内容を参考に、本審査を通過してマイホームの購入を実現させましょう。