住宅ローン審査に落ちてしまったことで、再審査を通過する自信を失っている方は多いのではないでしょうか。

状況の改善は必要ですが、適切な対策と準備を行えば、再審査での通過を目指すことは十分に可能です。

審査落ちの理由は、返済負担率の高さや信用情報の状況、健康状態などさまざまです。

これらの要因を把握し、的確な改善策を講じれば再チャレンジで成功する可能性は広げられます。

この記事では、住宅ローン審査に落ちてしまった方に向けて、再審査を成功させるためのポイントと、審査に落ちやすい要因について詳しく解説するのでご覧ください。

住宅ローン審査に落ちても再審査は受けられる！

一度住宅ローン審査に落ちても、再審査に申し込めば物件購入のための融資を受けられる可能性はあります。

審査基準は住宅ローンを提供する金融機関によって異なるため、A社で審査落ちしても、B社では審査を通過できる場合があるのです。

買いたい物件の目星がついており、頭金なども準備できた状態で審査落ちした場合は、別の住宅ローン審査に申し込むのが良いでしょう。

ただし、複数社の住宅ローン審査に落ちた場合は、自身の属性や購入予定物件などが原因の可能性があります。

過去の借り入れで問題があったり、買う予定の物件の価値があまり高くなかったりすると、十分な返済能力が見込めないという理由で融資を断られかねません。

このような理由で審査落ちした場合は、前回審査時から状況が改善できていないと、何度審査申し込みしても同じ結果となります。

自身で審査落ちの理由を考察し、時間をかけて対策していくことが再審査に通る近道といえるでしょう。

住宅ローンの再審査を受ける時のポイント

住宅ローンの再審査を受ける時は、前回審査よりも状況を改善している必要があります。

ここでは再審査時に意識すべき8つのポイントを解説するのでご参考にしてください。

次回の申し込みまで半年ほど空ける

同じ金融機関の住宅ローンに再度申し込む場合は、最低でも半年ほどの期間を空けましょう。

住宅ローン審査に申し込むと、信用情報機関が取り扱う「信用情報（※1）」にローン申し込みの旨が記載されます。

信用情報を管理している「CIC（Credit Information Center）」では、ローンの申し込み記録を6ヶ月間保有しているため、なるべく記録が消えた状態で再審査を受けるのがおすすめです（※2）。

記録が残った状態で別の審査を受けると、審査申し込み記録や審査落ち記録が信用情報を通じて別の金融機関に認識され、審査通過の妨げとなりかねません。

1年間で申し込む住宅ローンは2〜3件に抑え、審査落ちの記録がない状態で別の金融機関を当たるのが良いでしょう。

なお、クレジットカードや消費者金融からの借り入れ、返済遅れなどに関する情報は約5年〜10年残る点に注意が必要です。

※1：クレジットカードや各種ローンの申し込みや契約。借り入れの返済状況に関する情報が記載されたもの。内閣総理大臣が指定した2社の信用情報が主に利用される。
※2：参照：CICが保有する信用情報｜指定信用情報機関のCIC（2024-11-27）

別の金融機関に審査を申し込む

一つの金融機関で住宅ローン審査に落ちた場合は、別の金融機関の住宅ローン審査に申し込むのも有効です。

審査基準は各金融機関ごとに異なるため、同じ条件で審査申し込みをしても一方は不通過、もう一方は通過となる可能性もあります。

たとえば、最初に地方銀行に落ちたら次はメガバンクで、メガバンクで落ちたらネット銀行を受けるなど、異なる種類の金融機関を回るのが良いでしょう。

ただし、むやみに多くの審査を受けるのは避けるべきです。

申し込み履歴は信用情報に記録されるため、2社〜3社程度に絞って慎重に行動するのが賢明といえるでしょう。

フラット35を利用してみる

複数社の住宅ローン審査に落ち、再審査も通過できない場合は「フラット35」の利用を検討してみましょう。

フラット35とは、全国の金融機関と住宅金融支援機構が提携して提供している住宅ローンです。

全期間金利固定なので返済額が変わらず、最低所得金額も設定されていないため、金融機関が提供する一般的な住宅ローンより利用しやすいメリットがあります。

また、住宅ローンを組む際にほぼ必須となる「団体信用生命保険（団信）」への加入もフラット35は任意としているのがポイントです。

健康状態の懸念によって団信に加入できなくても審査通過できる可能性があるため、選択肢として持っておくと物件が購入しやすくなります。

返済負担率を見直す

住宅ローン審査で特に重視されるのが返済負担率です。

返済負担率は月収や年収の何割をローン返済に充てているかを表します。

前回審査で不通過となった場合、この指標を見直すことで再審査での通過確率を高めやすくなるのです。

一般的に約20％から35％程度に抑えられると無理なく返済でき、延滞リスクも下げられます。

「2023年度 フラット35利用者調査」では、同住宅ローン契約者の2023年平均返済負担率は「23.4％」と判明しています（月収に対する返済負担率）。

たとえば、年収500万円で年間返済額が200万円の場合、返済負担率は40％となり、審査のハードルが高くなってしまいます。

再審査申し込みをする際は、返済負担率が低くなる条件を組み直すのがおすすめです。

なお、住宅ローン以外の借り入れがある場合は、先にそちらの返済を進めて総合的な総返済負担率を下げるようにしましょう。

住宅ローン審査時は他の借り入れも合わせた返済負担率を考慮される、借金返済を進めるのが再審査を通過するポイントでもあります。

頭金を増やす

住宅ローン審査に落ちた場合は、頭金を増やして再審査申し込みするのも効果的です。

前回の審査落ちの理由が「借り入れ額の多さ」だとしたら、より多くの頭金を用意することで問題を解決できる可能性があります。

頭金を増やすことには以下のようなメリットがあり、金融機関側も貸し倒れリスクを抑えられるため、審査に通過しやすくなるのです。

• 借り入れ額が減少することで月々の返済額と返済負担率が軽くなる
• 借り入れ総額が減少することで金利負担も減少する
• まとまった自己資金を用意することで金融機関からの信用力アップにつながる
• 返済期間を短く設定できるため年齢による審査ハードルを下げられる

頭金は借り入れ額の10％から20％程度用意するのが一般的です。

しかし、審査時点で25％、30％と頭金を増やせれば、審査での印象は大きく変わります。

生活資金は確保しつつ、融資してもらう額を減らすことで審査通過を目指すのもおすすめです。

保証人を立ててみる

一般的に住宅ローンを組む際は保証人を用意する必要はありません。

しかし、自分だけでは十分な返済能力をアピールできない場合は、保証人などを立てることで金融機関から信頼を得るのも策といえるでしょう。

また、自営業や経営者、収入に対して借り入れ希望額が少し多い人など、融資に懸念がある人は金融機関側から保証人の用意を求められることもあります。

保証人にとって、物件を購入する当事者ではないのに住宅ローンの返済責任を負うことは容易ではありません。

保証人を依頼する場合は、返済計画や将来的な収入見込みをしっかり説明し、十分理解を得るようにしましょう。

保証人と連帯保証人の違い
保証人	返済できなくなった債務者（契約者）の代わりに返済を行う
連帯保証人	債務者と共に返済責任を負う

「収入合算」や「ペアローン」を検討する

単独では住宅ローン審査を通過できない場合、「収入合算」や「ペアローン」を活用するのもおすすめです。

収入合算	同居する親や配偶者と収入を合算して住宅ローンを組む方法。単独で審査を受けるより世帯収入を増やせるため、審査に通過しやすくなる。
ペアローン	物件一つに対して夫婦で2本のローンを組む方法。それぞれが融資を受けられるため、借り入れ額が増えて購入できる物件の幅が広がる。

収入合算やペアローンを利用すれば、一人で住宅ローン審査を受けるより、通過する確率も受けられる融資の額も高くできる可能性があります。

前回審査を単独で申し込んでいた場合は、親や配偶者と協力してローンを組むことも検討してみてください。

ただし、どちらかの信用情報や収入によっては二人とも審査落ちしかねない点には注意が必要です。

事業計画書や返済計画書を提出する

自営業や会社経営者で、仕事に関する部分で審査に不安がある場合は具体的な事業計画書や返済計画書を作成して提出するのも良いでしょう。

事業計画書で今後の売り上げや収益計画を詳細に示せば、安定した収入が見込めることを金融機関側にアピールできます。

また、同時に返済計画書も提出することで毎月の収支バランスを明確に伝えられ、返済能力を裏付けることも可能です。

なお、計画書作成は税理士や経営コンサルタントなど、専門家のアドバイスを参考に進めていくのがおすすめです。

プロの視点を取り入れることでより説得力のある計画書が完成し、再審査を有利に進めやすくなります。

住宅ローン再審査時の注意点

住宅ローンの再審査は注意して申し込まないと今後の審査に大きな影響を与えかねません。

ここでは3つの注意点を解説するので、これから住宅ローン申し込みを行う方はご参考にしてください。

仮審査でも履歴が残るため複数申し込みは避ける

住宅ローンの仮審査（事前審査）は、本審査前に簡易的に実施します。

現在融資してもらえるおおよその額を知るのに役立ちますが、申し込み履歴が信用情報に記録されることから複数申し込むのはリスキーです。

短期間に複数の金融機関へ申し込むと返済能力を疑問視され、かえって審査に不利に働く可能性があります。

仮に1年〜2年で複数申し込みを行う場合は、各社の審査基準や金利条件を十分に比較検討して慎重に選んだ2〜3社程度に抑えるのが良いでしょう。

虚偽申告は絶対NG

審査通過を急ぐあまり、収入や借り入れ状況について虚偽の情報を申告をするのは絶対に避けましょう。

虚偽申告が発覚した場合、審査はすぐに否決されます。

また、万が一審査に通過して融資してもらえた場合でも、契約者の死亡や病気によって返済ができなくなった際の保険金が降りなくなります。

嘘の情報を書いて審査通過しても、返済に困るのは契約者本人です。

家庭や将来の自分の負担を広げないためにも、審査申し込み時は本当のことを正直に伝えましょう。

なお、記入ミスがあった場合はすぐに担当者に連絡して内容を訂正することが必要です。

再審査に通過しても「減額承認」となる可能性あり

仮に再審査に通過しても、希望額通りの融資は受けられない可能性があります。

金融機関が申込者の返済能力を考慮し、返済に問題なさそうな額のみ融資してくれることを「減額承認」と呼びます。

減額承認で審査を通過した場合、希望物件を買うには基本的に自己資金を出して不足分を賄わなければなりません。

もしくは、融資額に合わせて物件を選び直すか、物件購入自体を諦める必要があるため、審査通過しても油断はできない点に注意しましょう。

住宅ローン本審査に落ちる確率は？

住宅ローンの本審査に落ちる確率は5%程度といわれています。

仮審査で最初から本審査を通過できそうな人を絞り込んでいるからこそ、本審査を落ちる確率は非常に低いのです。

ただし、仮審査を通過しても、必ず融資にたどり着けるわけではありません。

仮審査と本審査の間に自身の属性が変わったり、後から融資における懸念点が出てきたりと、誰でも本審査に落ちるリスクは抱えています。

住宅ローン審査の流れや、審査通過しやすい人の特徴は以下の記事でも解説しているので、ぜひご参考にしてください。

住宅ローン審査の基準を徹底解説！審査通過までの流れや落とされる理由も解説

住宅ローンに落ちる9つの理由をチェック

住宅ローンの審査に落ちる理由は、申込者の属性や経済状況などさまざまあります。

ただし、主な理由はある程度パターン化されており、事前に把握しておけば対策を講じることも可能です。

ここでは、住宅ローン審査に落ちる9つの代表的な理由について詳しく解説していきます。

信用情報に傷がついていた

指定信用情報機関が取り扱う信用情報に傷があると、返済能力に問題があると判断されて審査落ちする可能性が高くなります。

「信用情報の傷」とは、クレカや消費者金融、自動車ローンなどさまざまな借り入れの返済が遅れた際に付与される「異動」というステータスのことです。

問題なく返済していれば信用情報は綺麗な状態が保たれるため、信用情報に傷があるだけで金融機関からの信頼は大幅に失います。

このステータスが消える約5年〜10年は住宅ローン審査に通過する可能性がほとんどないため、返済を続けて信用情報の回復を目指すようにしましょう。

健康状態に問題があった

住宅ローンを組む際には、一般的に団体信用生命保険（団信）への加入を義務付けている金融機関がほとんどです。

仮に契約者の死亡や病気によって返済ができなくなった際、団信に加入していれば保証会社が代わりに保険金で返済をカバーしてくれます。

しかし、通常の保険と同様に健康状態に問題があると団信への加入が困難になりかねません。

団信に加入できない申込者に融資すると金融機関も貸し倒れリスクを背負うことになるため、審査も認められない傾向にあります。

事前審査と本審査の書類に違いがあった

事前審査で提出した情報と、本審査で提出した書類の内容に相違があると、審査に落ちる可能性が高くなります。

特に収入額や借り入れ状況について、事前審査時の申告内容と実際の書類で差異があった場合、金融機関の信頼を大きく損ないかねません。

正確な情報を一貫して提供することが、審査通過の基本となります。

完済時年齢が高かった

住宅ローン審査において、完済時年齢が高いと審査に落ちる可能性が高くなります。

金融機関から借りたお金を返し切る予定年齢が「完済時年齢」で、たとえばフラット35では80歳が完済時年齢の上限に設定されています。

同じ35年ローンを組んだ場合でも、30歳と40歳では前者の方が完済時年齢が若く、収入も確保しやすいことから審査通過しやすいのです。

そのため、理想をいえば完済時年齢が定年退職前後に設定できる年齢で審査申し込みすれば、審査落ちの可能性を下げつつ、年齢を重ねても無理なく返済しやすくなります。

申し込み時にある程度年齢が高い場合は、頭金割合の増加や、購入物件の再検討による返済期間の短縮化が求められるでしょう。

返済負担率が高かった

返済負担率とは、年収に対する返済額の割合を示す指標です。

一般的には返済負担率を20％〜30％程度に抑えると安定した生活を維持しながら、返済も続けやすいといわれています。

しかし、年収に対して希望融資額が大きいと返済負担率が高くなり、金融機関側も返済リスクを背負うことから審査に通過しづらくなります。

また、住宅ローン以外にもクレカや消費者金融の借り入れは総返済負担率を高くし、同様に審査落ちの可能性を高めてしまうのです。

他の借り入れ情報は信用情報を通して簡単にわかってしまいます。

返済負担率が低い状態で申し込みたい場合は、先に借金の返済を行うのが良いでしょう。

物件の担保評価が低かった

購入予定物件の価値が低いことで審査落ちする可能性もあります。

住宅ローンを組むと、万が一契約者が返済できなくなった場合の対策として、購入物件に「抵当権」が設定されます。

契約者による返済が不可能となった場合は、抵当権を行使した金融機関が契約者の購入物件を競売にかけ、売却益で残りの融資額をカバーするのです。

しかし、申し込み時点で物件の担保評価額が低いと将来的に担保として機能せず、リスクをカバーできないことから融資も断られやすくなります。

特に築年数が古い物件や、立地条件が悪い物件は担保評価が低くなりがちなので、中古物件の購入を予定している場合は注意しましょう。

勤続年数が短かった

審査落ちの理由として、勤続年数の短さも挙げられます。

勤続年数が短いと安定収入がなく返済能力も備わっていないと評価されることで審査通過が困難となるのです。

厚生労働省「令和4年度 民間住宅ローンの実態に関する調査結果報告書」によると、「93.2%」の金融機関が審査時に勤続年数を考慮すると回答しています。

新卒1年目でいきなりローン審査に申し込むと、信用情報に審査落ちした結果だけが残るという結果にもなりかねません。

勤務先の状況が審査に影響することも

勤務している会社の経営状態や業績も審査の重要な判断材料となります。

会社の規模や業績が不安定な場合、あるいは勤務先の業界自体が厳しい状況にある場合は、将来の返済能力も不安定と判断されかねません。

他に借り入れがある

住宅ローン以外の借り入れも、住宅ローン審査に影響を与えます。

特に消費者金融やカードキャッシングによる借り入れは、自動車ローンや教育ローンと比べて不安視されやすく審査落ちの原因になりやすいです。

住宅ローンの融資額も合わせて総返済負担率が高いと、残念ながら仮審査で落ちる可能性が高いため、借金がある場合は返済を優先しましょう。

なお、フラット35では住宅ローン融資額と他の借り入れも合わせた総返済負担率が下記表のようになっていれば審査通過できる可能性があります。

年収	返済負担率
400万円未満	30％以下
400万円以上	35％未満

年収が400万円未満なら120万円までの借り入れ、400万円以上なら140万円未満の借り入れなら住宅ローンを組める可能性があるため、審査申し込み前の返済によって返済負担率をコントロールするのもおすすめです。

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売買契約後に住宅ローン審査に落ちても再審査はできる？

売買契約後に住宅ローン審査に落ちた場合でも再審査はできますが、基本的に売買契約は解除することとなります。

不動産会社や大家との売買契約時に結んだ「融資特約（住宅ローン特約）」に沿えば手付金を返還してもらいつつ売買契約を解除できるので、ペナルティの心配はいりません。

なお、稀に融資特約を結ばずに売買契約を行うケースもあります。

この場合は手付金の放棄や違約金の支払いがないと契約解除できないので注意が必要です。

どうしても買いたい物件がある場合は審査落ちした理由を考察し、対策を練ったうえであらためて審査申し込みから始めましょう。

住宅ローンの再審査に落ちた場合はまるっとローンにご相談を

住宅ローンの再審査に落ちた場合は、さまざまな借り入れを一本化しつつ住宅ローンが借りられる「まるっとローン」にご相談ください。

現在借り入れがあっても、まるっとローンの低金利おまとめローンに借り換えることで毎月の返済額を大幅に減らせる可能性があります。

生活を圧迫する借金を返すのと同時に住宅ローンを組めるため、生活の負担を減らしながら憧れのマイホームも所有することが可能です。

まるっとローンでは金融・不動産のプロによる無料相談から、物件の長期保証・定期点検といった幅広いサービスを提供しています。

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