マイホームを購入する目的で、住宅ローンを申し込んだにもかかわらず審査落ちした場合、ショックを受けてどうするべきかわからない方もいるでしょう。

金融機関の審査に通らないとマイホームが購入できないため、不安になるときもあるのではないでしょうか。

住宅ローンの審査に落ちた場合、他の金融機関に申し込んだり、準備する頭金を増やしたりすれば契約できる可能性を上げられます。

本記事では、住宅ローンの審査に落ちた際の正しい対応 やNG行動、審査落ちする理由などを解説します。

住宅ローンの審査に通過してマイホームを購入したい方は、ぜひ参考にしてみてください。

住宅ローンの審査に落ちたときの正しい対処法5選

住宅ローンの審査に落ちたときにするべき正しい行動は次の5つです。

• 他の金融機関に申し込む
• 期間を空けてから申し込む
• 収入に対する返済負担率を下げる
• 準備する頭金を増やす
• ペアローン・収入合算を検討する

金融機関の審査に落ちたときの正しい対処法を知り、次に申し込む際の参考にしてください。

他の金融機関に申し込む

住宅ローンの審査に落ちたときは、他の金融機関に申し込んでみましょう。

ローン商品の審査基準は金融機関によって異なるため、申込先を変えるだけで住宅ローンの審査に通る可能性があります。

たとえば最初の申し込みがメガバンクだった場合、ネット銀行や地方銀行などのターゲット層が異なる金融機関に申し込むのがおすすめです。

最初に申し込んだ金融機関の審査に通らなくても、他のところで住宅ローンを組める可能性は十分にあるので焦る必要はありません。

期間を空けてから申し込む

住宅ローンの審査に落ちた際は、期間を空けてから申し込むのをおすすめします。

ローン商品に申し込んで審査落ちしたことは、自身の信用情報に記録され、他の金融機関にも共有されているためです。

審査落ちした履歴は6か月 間信用情報に残り、他の金融機関の住宅ローン審査でも把握されて、不利に働く可能性があります 。

再度住宅ローンを申し込む際は6か月間経過するのを待ち、信用情報から審査落ちした記録が抹消されてからにしましょう。

また、住宅ローンの再審査に関しては以下の記事でも詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。
住宅ローンに落ちたら再審査できる？審査落ちの理由や再審査時の注意点を解説

 収入に対する返済負担率を下げる

再度住宅ローンに申し込む際は、収入に対する返済負担率を下げるのも効果的な方法です。

返済負担率とは自身の収入に対する返済額の割合で、一般的に30％程度までに設定している金融機関が多い傾向があります。

住宅ローンに加えて、マイカーローンやカードローンなどの借り入れも返済負担率に含まれるため注意が必要です。

すべての借り入れを合計した返済負担率をできる限り下げるようにすれば、住宅ローンの審査に通りやすくなります。

また、おまとめローンを利用して返済比率を下げる方法もおすすめです。

住宅ローンの他にも借り入れがある方は、返済比率を下げられるうえに家計の管理が楽になる、おまとめローンも検討してみましょう。

準備する頭金を増やす

住宅ローンの審査に通りたい方は、準備する頭金を増やす方法も有効です。

頭金を増やせば返済負担率を下げられて審査に通りやすくなるうえに、毎月のお金の負担を軽減できます。

ただし、無理に頭金を増やすと急な出費があった際、対応できなくなる可能性があるため注意が必要です。

金融機関の審査に通りやすくしたい方は、無理のない範囲で頭金を増やしてから、住宅ローンを申し込みましょう。

ペアローン・収入合算を検討する

住宅ローンに審査落ちした理由が収入の少なさの可能性がある方は、ペアローンや収入合算を検討してみましょう。

ペアローンは夫婦がそれぞれローンを組んで、必要な金額を借り入れる方法です。

また収入合算は一般的に夫婦の収入を合計して申し込み、お互いが連帯保証人になって住宅ローンを組みます。

ペアローンは2人分の住宅ローンを組むため、借り入れ時の負担が2人分になる点がデメリットです。

一方で収入合算は、団体信用生命保険に加入できるのは申し込み者 のみになるため、どちらの方法を検討する際も、デメリットを考慮する必要があります。

住宅ローンの審査に落ちたときのNG行動

住宅ローンの審査に落ちた場合、とってはならないNG行動は次のとおりです。

• すぐに別の住宅ローンを申し込む
• 別のローンを複数申し込む
• 虚偽の個人情報を申告する

正しい対策に加えて、住宅ローンの審査落ちたあとのNG行動も知り、マイホームの購入に役立ててください。

すぐに別の住宅ローンを申し込む

住宅ローンの審査に落ちた場合は、すぐに別の金融機関に申し込まないようにしてください。

前述したとおり住宅ローンの審査に申し込み、審査落ちしたことは信用情報に記録され、他の金融機関に申し込んでも審査で把握されます。

新たに申し込んだ金融機関の審査では、「なぜ他社の住宅ローンに落ちたのか」を厳密に確認するため、審査落ちしやすくなる傾向があります。

仮審査までは複数社に申し込んでも問題はありませんが、住宅ローンに落ちたあとはすぐに本審査に申し込まないほうがよいでしょう。

別のローンを複数申し込む

住宅ローンの審査に落ちたからといって、別のローンに複数申し込むのもおすすめできません。

前章で解説したとおり、住宅ローンの審査に落ちた方は、他社の審査にも落ちやすくなり、信用情報に審査落ちした履歴が蓄積されるおそれがあります。

住宅ローンに審査落ちした情報が複数残ると金融機関の審査の際、悪い印象を与えてしまうため、さらに審査通過が難しくなるでしょう。

1社の審査に落ちても焦らずに、正しい対策を実施しながら期間を空けて、再度申し込むようにしてください。

虚偽の個人情報を申告する

「住宅ローンの審査に通過したい」「借入額を増やしたい」などの目的で、虚偽の個人情報を申告するのはやめておきましょう。

金融機関に申し込んだときの個人情報も信用情報に記載されているため、虚偽の申告をすると矛盾が生まれて嘘が発覚します。

虚偽申告が発覚した時点で住宅ローンには審査落ちし、詐欺罪に問われる可能性もあります。

住宅ローンの審査に通りたい方は適切な対策を実践しながら、事実のとおりに申告してください。

住宅ローンの審査になぜ落ちたのかを予測しよう

金融機関は、住宅ローンの審査に落ちた理由を公表していないためわかりません。

したがって、審査落ちした理由を自身で考え、改善していく必要があります。

自身の収入の少なさが審査落ちした原因の可能性がある方は、ペアローンや購入する不動産の価格帯を下げるなどの対策が必要です。

また健康状態の悪さが原因でローンを組めない方は、団体信用生命保険に加入しなくても利用できるフラット35に申し込むとよいでしょう。

住宅ローンに審査落ちした原因を自身で予測して、できる範囲で対策を実施していくと、次の申し込みでローンを組みやすくなります。

住宅ローンの審査に通らない理由

住宅ローンの審査に通過できない主な理由は、以下のとおりです。

• 完済時の年齢が80歳を超えている
• 健康状態が悪く団体信用生命保険に加入できない
• 金融機関からの担保評価が低い
• 年収と借入希望額のバランスが悪い
• 勤務形態が会社員・公務員ではない
• 転職後の勤続年数が短い
• 信用情報に傷がついている
• 提出した書類に不備・虚偽がある

審査落ちする理由を知り、次に住宅ローンを申し込む際の参考にしてください。

また、自身では対策しようがない理由が当てはまる方は、一度まるっとローンの無料相談を活用しましょう。

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完済時の年齢が80歳を超えている

住宅ローン完済時の年齢が80歳を超えていると、審査に通過するのは難しくなります。

国土交通省が公表している資料によると、金融機関が審査時に重視する項目の順位は次のとおりです。

審査項目	割合
完済時年齢	98.5％
健康状態	96.6％
借入時年齢	96.0％
年収	94.0％
勤続年数	92.0％

参照元 ：国土交通省「令和５年度民間住宅ローンの実態に関する調査結果報告書」

金融機関は住宅ローンの審査の際、完済時年齢・借入時年齢の両方を重視していることがわかります。

住宅ローンは他のローン商品とは異なり、長期間返済を続けていくケースがほとんどです。

そのため完済時の年齢が高すぎると、住宅ローンの支払いができなくなる可能性が高いと判断されます。

健康状態が悪く団体信用生命保険に加入できない

持病がある、過去に大きな病気をしたことがあるなど、健康状態が悪いと住宅ローンの審査に落ちやすくなります。

住宅ローンを契約するためには、団体信用生命保険への加入を必須としている金融機関がほとんどです。

金融機関は、住宅ローン契約者に万が一の事態があっても、融資額を団体信用生命保険の保険金で回収できます。

しかし申し込み者の健康状態が悪いと、団体信用生命保険に加入できないことから、住宅ローンの審査には通れません。

また長期間返済を続けるためにも、健康状態は住宅ローン審査で重視される項目です。

金融機関からの担保評価が低い

購入しようとしている不動産の担保評価が低いことで、住宅ローンの審査に落ちるケースも考えられます。

金融機関は住宅ローン利用者が返済できなくなった際、担保にしている物件を売却して、融資したお金を回収します。

しかし不動産の価値が低いと融資額が回収できないため、担保評価が低い場合は住宅ローンを提供できません。

担保評価が低い物件の一例は、次のとおりです。

• 再建築不可の物件
• 築年数が古い物件
• 旧耐震基準の物件
• 現在の建築基準法に適合しない物件

上記のような物件の場合、住宅ローンの審査には通りにくくくなります。

担保評価が低いことで住宅ローンの審査に落ちた場合は、購入する物件の変更を検討しましょう。

年収と借入希望額のバランスが悪い

自身の年収と借入希望額のバランスが悪いと、住宅ローンの審査には通過しにくくなります。

「収入に対する返済負担率を下げる」の章で解説したとおり、一般的に返済負担率が30％を超えると、住宅ローンの審査通過は難しいでしょう。

借入希望額に対して年収が低い場合は、ペアローンにしたり、価格帯の低い物件を検討したりする方法があります。

住宅ローンを申し込む際は、自身の収入に対する返済負担率が、30％を下回る借入希望額で申請しましょう。

勤務形態が会社員・公務員ではない

勤務形態が自営業や個人事業主など、会社員や公務員でない方は、住宅ローンの審査に通りにくい 傾向があります。

金融機関は住宅ローンの審査の際、年収の高さに加えて収入の安定性を重視するため、毎月給料を受け取れる会社員や公務員のほうが有利です。

ただし自営業や個人事業主の方でも、収入が安定していると判断されれば住宅ローンの審査には通過できます。

会社員や公務員以外は住宅ローンを組めないわけではないため、なかには融資してくれる金融機関もあるでしょう。

転職後の勤続年数が短い

住宅ローンの審査では、勤続年数の長さも重視されるポイントの一つです。

勤続年数が長ければ収入が安定しているとみなされる一方、短いと返済能力が不十分な可能性があると判断されやすい傾向があります。

たとえば転職してから2か月だった場合、まだ今の勤務先の業務や人間関係に慣れておらず、辞めてしまう可能性もあるでしょう。

住宅ローンを利用したいうえに転職を考えている方は、勤続年数も審査に影響すると覚えておき、可能であれば調整するのをおすすめします。

信用情報に傷がついている

自身の信用情報に傷がついている方は、基本的に住宅ローンの審査には通過できません。

信用情報の傷とは、主に次のような金融事故を指します。

• 長期間の滞納
• クレジットカードの強制解約
• 債務整理
• 代位弁済

また金融事故ではなくても、クレジットカードの支払いや奨学金、スマートフォン端末の分割払いなども信用情報に記録されているため注意が必要です。

さまざまな支払いや返済の状況は自身の信用情報に記録されており、遅延や滞納が多い方は住宅ローンの審査に悪い影響が出ます。

毎月の返済がある方は支払いに遅れないようにして、信用情報に遅延の履歴が残らないようにしましょう。

提出した内容に不備・虚偽がある

住宅ローンの審査の際、提出した書類に不備がある場合は、審査落ちの原因となる可能性があります。

申請した内容と提出書類の内容が異なれば、どちらの情報が正しいか正確に把握できないためです。

また、審査に通過したいとの理由で虚偽の申告をすると、申込情報と提出書類、信用情報との照合の際に矛盾が生まれて嘘が発覚し、審査落ちします。

自身の年収や他社借入額など、虚偽の申告をしても逆効果なため、絶対に避けるようにしましょう。

住宅ローンの審査に通りたい場合は現在の事実を正確に申告し、書類の不備がないようにすると、契約できる可能性を上げられます。

住宅ローンの審査に通過するための最終手段

住宅ローンの審査に落ちた際、正しい対処法に加えて次の最終手段も実践するのがおすすめです。

• 必要書類以外の書類も用意する
• 連帯保証人を用意する
• 住宅ローン以外の借り入れを完済・減額する
• 自身の信用情報を確認する
• 依頼するハウスメーカーを変える

マイホーム購入を実現させたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

必要書類以外の書類も用意する

住宅ローンの審査に落ちて再度申し込むときは、必要書類以外の書類も用意すると審査に通過できる可能性を上げられます。

必要書類以外の書類を提出すれば、自身の返済能力をアピールできるためです。

追加で提出できる書類の一例は、次のようなものがあります。

• 所得証明書・課税証明書
• 自身の預金残高証明書
• 健康診断の結果
• 返済中の借入明細

所得証明書や現在の預金がわかる書類を提出すれば、審査でプラス評価してもらえる可能性があります。

必要書類以外で提出できそうな書類があれば、住宅ローンの審査の際に金融機関に提出して、少しでも審査通過率を上げましょう。

連帯保証人を用意する

住宅ローンに申し込む際、連帯保証人を用意すると審査に通過できる可能性を上げられます。

連帯保証人がいれば、申し込み者が返済できなくなった場合でも、金融機関は融資額を回収できると判断し、審査に通過させるケースがあるためです。

親や親族であれば、住宅ローンの連帯保証人になってくれることもあるでしょう。

ただし連帯保証人を依頼する際は、契約内容やリスクを十分に説明する必要があります。

住宅ローン以外の借り入れを完済・減額する

住宅ローン以外にお金を借りている方は、他社からの借り入れを完済、またはできる限り減額しましょう。

他社の借入額も住宅ローンの審査では必ずチェックされ、金額が少ないほど審査には有利に働きます。

また自己資金が少なく、住宅ローン以外の借り入れを減らせない方は、おまとめローンを活用するのも選択肢の一つです。

他社からの借り入れがあるけれど、住宅ローンの審査に通過したい方は、ぜひまるっとローンに無料相談をしてみましょう。

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自身の信用情報を確認する

一度住宅ローンの審査に落ちた方は、自身の信用情報を確認してみましょう。

信用情報に傷がついている場合は、金融事故の履歴が抹消されるまでの5～7年間は、住宅ローンの審査には通過できません。

信用情報は、次の信用情報機関に開示請求をすれば確認できます。

• CIC
• JICC
• 全国銀行個人信用情報センター

開示請求をした結果、信用情報に傷がなければ十分に住宅ローンの審査に通過できる可能性があります。

住宅ローンに落ちた原因が信用情報でなければ、他の対策を実践して審査通過率を上げましょう。

依頼するハウスメーカーを変える

ハウスメーカー経由で住宅ローンの申し込みをしている方は、依頼する会社を変える方法も選択肢です。

依頼するハウスメーカーを変更すれば、住宅ローンの審査を受ける金融機関も変わるため、契約できる可能性があります。

物件を買おうとしている地域で長く営業しているハウスメーカーであれば、金融機関から信頼されており、審査に通りやすくなるケースもあるでしょう。

住宅ローンに落ちた人に関するよくある質問

住宅ローンに落ちた人に関してよくある質問や回答をまとめました。

• 住宅ローンの通らない人は多い？
• 仮審査の履歴は信用情報に残る？
• 住宅ローンの事前審査のデメリットは？

気になる質問や疑問を抱く点などがあれば、ぜひ参考にしてみてください。

住宅ローンに通らない人は多い？

住宅ローンの審査に通らない人は仮審査で10％、本審査で5％程度といわれています。

確率が高いかは個人の判断によりますが、一定数の方が住宅ローンの審査に落ちています。}

審査落ちした場合でも、正しい行動や対策をすれば住宅ローンを契約できる可能性は十分にあるでしょう。

また、住宅ローンを利用できる人の年収や特徴などは下記の記事で解説しているので、ぜひ参考にしてください。
住宅ローン審査の基準を徹底解説！審査通過までの流れや落とされる理由も解説

仮審査の履歴は信用情報に残る？

仮審査の履歴は信用情報に残ります。住宅ローンに申し込んだ情報は、自身の信用情報に記録され、6か月間残り続けるため注意が必要です。

仮審査に落ちて再度他の金融機関で住宅ローンを申し込んだ場合、審査落ちした情報を把握され、慎重な審査が実施されます。

住宅ローンの仮審査に通れなかった場合、信用情報の履歴が抹消されてから申し込むとよいでしょう。

住宅ローンの事前審査のデメリットは？

住宅ローンの事前審査に申し込むデメリットは、書類の準備に手間がかかる点です。

事前審査の場合でも、収入証明書や物件情報の書類などを用意する必要があるため、時間がかかるときもあるでしょう。

また複数の金融機関で事前審査を受ける場合、用意する書類も複数枚になり、手間がかかります。

まとめ｜住宅ローンに落ちたら他の金融機関も試してみよう

住宅ローンの審査に落ちたときどうするべきかやNG行動、審査落ちする理由などを解説しました。

審査落ちした際の正しい対策は、次のとおりです。

• 他の金融機関に申し込む
• 期間を空けてから申し込む
• 収入に対する返済負担率を下げる
• 準備する頭金を増やす
• ペアローン・収入合算を検討する

またNG行動を避け、住宅ローンの審査に落ちた原因を予測して対策をすれば、契約できる可能性を上げられます。住宅ローンの審査に通過したい方は、本記事で解説した対策や最終手段を実践し、マイホームの購入を実現しましょう。

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