住宅ローンの審査に落ちた方は、今後も審査落ちする不安を感じたり、何が原因で審査落ちしたのか疑問に思ったりするはずです。

実は住宅ローンの審査落ちの原因を正しく把握し、対策すれば再審査の通過率を高められる可能性があります。

本記事では審査落ちした人の特徴と改善策を解説し、希望通りの融資を受けるポイントを紹介します。

再審査に向けてできることを整理し、通過率を高める具体的なコツを解説するのでご覧ください。

住宅ローン審査に落ちた人の12の特徴

住宅ローン審査に落ちた人の特徴を12個解説します。

1. 完済時年齢が高かった
2. 返済負担率が高かった
3. 勤続年数が短かった
4. 購入予定物件の担保価値が低かった
5. 提出書類に不備があった
6. 雇用形態が不安定だった
7. 返済に遅れがあった
8. 金融機関の営業範囲外から申し込んでいた
9. 連帯保証人の返済能力が低かった
10. 住宅ローンの申し込み数が多すぎた
11. 体の健康状態が悪かった
12. クレジットヒストリーがなかった

住宅ローンの審査に落ちる理由はさまざまです。
しかし、審査落ちした人に共通する特徴を知ることで対策を立てることは可能です。

住宅ローンの審査ポイントを事前に確認しておき、融資を断られる可能性を下げる参考にしてください。

完済時年齢が高かった

完済時年齢が高いと融資を断られやすくなります。

【完済時年齢とは？】
ローン返済が終わる時の年齢。30歳で35年ローンを組んだ時の完済時年齢は65歳。

完済時年齢が高くなるローンの組み方をすると、定年退職後の収入が少ない時まで返済が続きます。
一般的に年齢を重ねるほど返済も難しくなるため、完済時年齢が高い場合はリスクのある顧客として判断されて審査落ちする可能性が高くなるのです。

多くの金融機関では完済時年齢の上限を設定しており、おおよそ70歳〜80歳が目安となっています。
仮に35年ローンを組む場合、45歳以上での申し込みは完済時年齢の基準を超える可能性があるため、審査は厳しくなると考えておきましょう。

申込時の年齢が高い場合は、頭金を増やして借入期間を短くする、繰り上げ返済を視野に入れるなどの対策をして審査を受けるのがおすすめです。

返済負担率が高かった

返済負担率が高いと継続して返済できなくなりやすいことから、審査落ちとなる可能性があります。

【返済負担率とは？】
年収や月収における返済額の割合。「返済負担率=年間返済額÷年収×100」で求められる。

無理なく返済を続けるための理想的な返済負担率は「20％〜25％」と言われています。
仮に年収400万円の人が年間140万円のローンを返済する場合の返済負担率は「35％」となるため、同条件だと審査落ちしかねません。

また、返済負担率は住宅ローン以外の借り入れの返済額も合わせて計算します。
車ローンや教育ローンなど、他の借り入れがあると自ずと返済負担率も高くなりがちです。
事前に借り入れを整理し、月々の総返済額を適正範囲に収めておくと審査通過に有利になります。

勤続年数が短かった

勤続年数は、安定した収入を得て返済を続けられるか判断するための重要な指標です。
同じ会社での勤続年数が短いと安定性に欠けると見なされ審査落ちしやすくなります。

「令和4年度 民間住宅ローンの実態に関する調査結果報告書」によると、93.2％の金融機関は審査時に勤続年数をチェックしています。
その多くは3年以上の勤続年数を求めているため、一般的な基準としては同じ会社である程度働いてから審査申し込みすると有利になるでしょう。

購入予定物件の担保価値が低かった

住宅ローンを申し込む際、金融機関は返済が滞った時のリスクマネジメントとして申込人の購入物件を担保にします。
これにより、万が一返済を受けられなくなっても住宅を競売にかけ、得た売却益で融資額を回収できるのです。

しかし、購入予定物件の担保価値が低いとお金の回収ができず、貸し倒れする可能性が高いことから審査も通過できない可能性があります。
特に築年数が古い物件や現在の耐震基準を満たしていない物件、違法建築の疑いがある物件は担保として価値を評価してもらえません。
また、立地条件も重要で、過疎地やアクセスの悪いエリアにある物件も審査では不利になります。

審査落ちを防ぐには、築浅で市場価値の高い物件を選んだり、物件の価値の低さをカバーできるくらいの自己資金を払ったりする工夫が求められます。

提出書類に不備があった

申込人の属性には問題がないのに審査落ちする理由として代表的なのが、提出書類に不備があるケースです。
住宅ローン審査では、申込人の収入や返済能力を正しく判断するために多くの書類を提出しなければなりません。

たとえば、源泉徴収票や確定申告書の収入額が異なっている場合、金融機関は申込人が本当に十分な返済能力を備えているか疑念を抱きます。
他にも、住民票の記載と申し込み情報が一致しない場合、虚偽の申告も疑われかねません。

特に申込人が個人事業主やフリーランスの場合は収入を証明するのが難しく、確定申告書や納税証明書の提出も求められるためミスが生じやすいという実情があります。
些細な記載ミスでも審査時は重要視されるので、事前確認は何重にも行うのがおすすめです。

雇用形態が不安定だった

申込人の雇用形態も住宅ローン審査の結果に影響を与えます。
正社員と比較して、契約社員・派遣社員・フリーランスなどの雇用形態は収入が途絶えるリスクが高いと判断され、審査で不利になりがちです。

たとえば、契約社員は次の契約更新が確約されていません。
もし契約満了による退社となると、収入が途絶えて返済が滞りかねないため審査が厳しくなることがあります。

また、フリーランスや自営業者は毎月の収入が変動しやすいため、過去の実績を証明できないと金融機関からなかなか信用を得られません。
多くの金融機関は、確定申告書なら直近3年分、源泉徴収票なら直近2年分の提出を求めます。
提出できるだけ確定申告を行っていない場合は事前審査で現状を把握するのも効果的ですが、実績を積むことを最優先すべきです。

返済に遅れがあった

過去に借り入れの返済遅れがあると、返済能力が低いと判断されてほとんどの確率で審査落ちします。

申込人の返済状況は、信用情報機関が取り扱う「信用情報」を用いて確認できます。
金融機関やカード会社、貸金業者の多くは信用情報機関に加盟しており、信用情報機関を中心としたネットワークで返済に関する情報を提供し合っているのです。

信用情報には、個人のローン申し込み履歴や返済に関する情報が記載されています。
仮に大幅に返済が遅れると「異動」と記載され、金融機関などに返済能力の問題が判明してしまうのです。
特に2ヶ月〜3ヶ月返済が遅れるとほぼ確実にその旨が記載されます。

一度でも異動情報が記載されると、完済から約5年〜10年ほど記載されたままです。
過去に遅延履歴がある方は、個人的に信用情報を開示して状況を確認するのが良いでしょう。

金融機関の営業範囲外から申し込んでいた

住宅ローン審査を申し込む際は、金融機関の営業エリアにも注意しなければなりません。

特に、地方銀行や信用金庫が提供する住宅ローンは営業エリア内からの申し込みにしか対応していないケースが多いです。
そのため、関西に在住している方向けの住宅ローンに北海道から応募した場合、申込人の状況に問題がなくても審査落ちとなります。

これは、主に遠方の申込者に融資を行うと、その後の管理が難しくなるというリスクがあるからです。
希望の住宅ローンが見つかったら先に対象エリアを確認し、もし応募できないようであれば全国対応のメガバンクやネット銀行を活用してみてください。

連帯保証人の返済能力が低かった

住宅ローンの審査では、申込者の返済能力だけでなく連帯保証人の返済能力も重要視されます。
連帯保証人は申込者が返済不能になった場合、代わりに返済する義務を負います。

そのため、収入や雇用形態が不安定だと、申込人には問題がなくてもリスクマネジメントできないことから審査落ちしかねません。
たとえば、連帯保証人がすでに多額の借り入れを抱えていたり、パートやアルバイトなどで収入が不安定だったりすると、「返済不能リスクが高い」と判断されることがあります。

また、信用情報に返済遅れの履歴がある場合も審査が厳しくなります。
対策として挙げられるのは、より返済能力の高い保証人を選んだり、保証人なしで利用できるローンを検討したりすることです。
他にも頭金の増額や、より担保価値の高い物件を購入するのも効果的でしょう。

住宅ローンの申し込み数が多すぎた

短期間に複数の金融機関へ住宅ローンの申し込みを行うと、それらも信用情報に記録されます。
2社〜3社程度の申し込みなら適正範囲内といえますが、5社以上になるとリスキーです。

金融機関に短期間で何度も審査を受けたことが知られると、「資金繰りに困っている」「他社で審査落ちしている」と判断されかねません。
返済リスクを懸念されると審査落ちされる可能性も高くなるので、事前審査にむやみに応募するのは避けましょう。
事前に自分の返済能力やローンの条件を確認し、慎重に金融機関を選ぶことが大切です。

体の健康状態が悪かった

申込人の健康状態も審査に影響を与えます。
特に、持病や過去の大きな病歴があると「団体信用生命保険」への加入ができず、残念ながら審査落ちしかねません。

【団体信用生命保険（団信）とは？】
申込人が死亡または障害で返済不能になった際に保険会社から下りる保険。
加入していれば保険金で残債を完済でき、家族に返済を残すことがない。

申込人が団信に加入することは、金融機関にとってもリスク分散となります。
仮に返済を受けられなくなっても、保証会社からの保険金で融資額を回収できるからです。
ゆえに住宅ローンの多くは団信への加入を義務付けています。

健康状態の悪さによって団信に加入できないと、住宅ローンを組むこともほぼ不可能となります。
体の調子を整えてから再申し込みするか、団信への加入が任意のローンを利用するのがおすすめです。

クレジットヒストリーがなかった

住宅ローン審査では、申込人の「クレジットヒストリー」も判断基準の一つとなります。
略して「クレヒス」がないと、金融機関も不本意ながら審査落ちにせざるを得ないケースがあるのです。

【クレジットヒストリーとは？】
過去のクレジットカードやローンの利用履歴のこと。主に信用情報で確認する内容がクレジットヒストリーといえる。

これまで一度もクレジットカードを作った、もしくは使ったことがない方や、借り入れをしたことがない方を「スーパーホワイト」と呼びます。
非常にクリーンで問題なさそうなイメージですが、審査する金融機関にとっては頭を悩ませる存在になりかねません。
その理由は、返済実績がないために申込人の返済能力を測れず、正しいリスクを判断できないからです。

また、過去の金融事故が原因でクレカ利用や借り入れが不可能になり、信用情報がまっさらになった方と区別がつかないのも理由となります。

もし本当にクレカの利用経験がないだけなら、少額でもクレカ決済を行ってみると良いでしょう。
少しの返済実績を作っておくだけでも、審査に有利に働く場合があります。

▼以下の記事では住宅ローン審査で見られる点や流れをさらに詳しく解説！▼
住宅ローン審査の基準を徹底解説！審査通過までの流れや落とされる理由も解説

住宅ローン審査に落ちた人の割合

住宅ローン審査に落ちる確率は、事前審査で10％〜15％、本審査で約5％と言われています。
つまり、事前審査を通過すれば約9割以上の方は無事に融資を受けられる可能性が高いことになります。
しかし、これは「希望通りの融資を得られた人」の割合ではないことに注意が必要です。

実際は、希望額より低い額での融資となる「減額承認」で審査通過しているケースも少なくありません。
融資を否認するまでではないものの、収入に対して借入額が大きすぎる場合や、他の借り入れがある場合に起こりやすいです。

金融機関は貸し倒れリスクを避けるために、申込人の返済能力を厳しく審査しています。
そのため、審査自体は通過できても、希望の物件を購入するには自己資金を増やしたり、ローンプランの見直しが必要になることもあるのです。

住宅ローンの再審査通過率を上げるコツ

一度住宅ローン審査に落ちても、適切な対策をすれば再審査で通過できる可能性があります。
重要なのは、審査に落ちた理由を正確に把握して改善することです。
信用情報や収入状況、提出書類を見直し、より良い条件で再審査を受けられるよう以下のようなことを準備しましょう。

• 住宅ローンの再審査通過率を上げるコツ
• 信用情報を開示して対策を練る
• チェックシートで提出書類を見直す
• 頭金を多めに用意する
• 収入合算やペアローンの利用を検討する
• 2社〜3社の金融機関で住宅ローン審査を受ける
• 団信加入が任意の住宅ローンを利用する
• 未使用のクレカや借入枠を解約する
• 購入する物件を見直す

ここでは、再審査通過率を上げるための具体的な方法を解説します。

信用情報を開示して対策を練る

信用情報を個人的に開示しておけば、審査通過するための適切な対策や審査を受けるタイミングが図りやすくなります。
CICやJICCなどが取り扱う信用情報は、500円〜1,500円程度で開示可能です。

先に自身の信用情報を確認しておけば、万が一信用情報に傷がついていても知らないまま申し込みをすることがなくなります。
また、これまで審査落ちしていた原因の解明にもなるかもしれません。
もし問題点が見つかったら、まずは借り入れを完済し、返済遅れの記録が消えるまで待つことが必要となります。

チェックシートで提出書類を見直す

チェックシートを活用して提出書類を見直しておくと、提出書類の不備による審査落ちの可能性を下げられます。
メガバンクを中心に、住宅ローンを提供する金融機関の多くは書類を正しく提出するためのチェックシートを作成しています。

提出前にチェックシートを活用し、すべての項目をクリアできていれば書類の見落としによる審査落ちリスクは大幅に減らせるでしょう。
ただし、自身の情報に関する記入はチェックシートでは確認できません。
年収や勤め先の情報は配偶者や家族にもチェックしてもらい、虚偽申告を疑われないよう念入りに準備することが重要です。

頭金を多めに用意する

頭金を多めに用意することも住宅ローンの再審査通過率を上げる有効な方法です。
頭金が少ないと返済負担率が高くなり、金融機関側の貸し倒れリスクが高まることから審査ハードルは高くなります。

一方、頭金を増やせば借入額が減るため、審査通過の可能性を高めることが可能です。
一般的には物件価格の20％程度の頭金を用意するのが理想ですが、30％以上確保できればさらに有利になるでしょう。

また、頭金を多めに払えば月々の返済負担も減らせます。
今後出費が増えそうな場合は、先に少し多めの頭金を払っておくことで家計の圧迫を防ぎやすくなります。

収入合算やペアローンの利用を検討する

住宅ローンの審査に落ちた場合、収入合算やペアローンを利用することで再審査の通過率を高くできる可能性があります。
申込人単独の返済能力では希望額に届かない場合でも、配偶者や親族の収入を合算すれば審査を有利に進められる可能性があるのです。

ただし、収入合算は相手の収入が安定しており、信用情報に問題がないことが前提となります。
また、ペアローンはそれぞれが主債務者となるため、返済義務が二人共に発生する点に注意が必要です。

借入額や審査通過率を高めるのに有効な手段ですが、無理のない返済計画を立てないと共倒れする点に注意して利用しましょう。

2社〜3社の金融機関で住宅ローン審査を受ける

住宅ローン審査に落ちた場合は他の金融機関に申し込むことも検討してみてください。
ただし、短期間に多くの金融機関へ申し込みをすると信用情報に記録され、かえって審査で不利になりかねません。

落ちたのが1社なら、別の2社を厳選して審査申し込みするのが良いでしょう。
金融機関ごとに審査基準は異なるため、たとえ1社で落ちたとしても、別の金融機関では通る可能性があります。

特にネット銀行や地方銀行は審査基準が異なることが多く、比較しながら申し込むことでより良い条件での融資を受けられる可能性も高まります。
安易に申し込むのではなく、自分の属性に合った金融機関を選び、適切に対応することが重要です。

団信加入が任意の住宅ローンを利用する

住宅ローンの審査に落ちた理由が健康状態にある場合、団体信用生命保険（団信）への加入が必須でない住宅ローンを選択するのも良いでしょう。
多くの金融機関では団信の加入を必須条件としていますが、一部のローンでは団信が任意となっている場合もあります。

特にフラット35のように、団信加入が任意かつ返済負担率が多少高めでも審査を受けられるローンは一度審査落ちした人にとって魅力的です。

とはいえ、団信に加入せずに住宅ローンを組むことは、万が一の際に家族に返済義務を残してしまうことと同義でもあります。
団信を利用しない場合は、頭金を増やして借入額を減らしたり、担保価値が高い物件を選んだりしてリスクに備えることが重要です。

未使用のクレカや借入枠を解約する

住宅ローンの審査に落ちた場合、未使用のクレジットカードや借入枠を整理することで再審査の通過率を高められる可能性があります。
金融機関は利用可能な借入枠を「将来的な借金」として評価する傾向にあります。

そのため、クレジットカードのキャッシング枠や未使用のカードローンが多いと返済能力が低下しかねないと判断されるのです。

特に、リボ払いの設定があるクレジットカードや、高額な借入枠が設定されているカードは注意が必要です。
これらを解約すれば信用情報が整理され、金融機関に「他の借入リスクがない」とアピールできます。

購入する物件を見直す

住宅ローン審査に落ちた場合、購入予定の物件が原因となっている可能性もあります。
金融機関にとって申込人が購入する物件は返済が滞った時の担保でもあります。

築年数が古すぎる物件や耐震基準を満たしていない物件は将来的に資産価値が下がると判断されやすく、担保として機能しにくいことからローン審査も厳しくなるでしょう。
審査落ちの理由が物件にある場合、より担保価値の高い物件を選ぶか頭金を多めに払うことが再審査通過のコツとなります。

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